環境を考えていくと市場経済はひとまずひっこんでもらうということになるのではないかとおもいます。世界政府をつくり世界が今の人口に対応する施策を実施していく過程で本当の平和が訪れるのではないか、という感じがします。やはり資本主義、社会主義というように言葉に縛られてわけてしまうことに根本的な誤りがあるのではないかとおもいます。キリスト教、イスラム教、仏教いろいろありますがこの時点ですでに誤っているとしか思えません。同じ人間殺しあうほどのことはないのですが言葉が独り歩きをしているといえるでしょう。いがみ合っている場合ではないのです。いまなんとかしなければ200年もたないでしょう。過去100年の間に人類は自分たちのルーツをだいたい探り当てたのではないかとおもいます。自分たちが生きていける環境の有難さを痛感したのではないかとおもいます。ここで惰性で流されてしまっては200年で終わるでしょう。ここは立ち止まって考えてみる時です。発明発見は人類を豊かで便利にしてくれました。このことに対しての感謝はいくらしてもしきれないぐらいです。ただ人類は過去何千或いは何万年生きてきたのです。科学、思想がすすんで2百年で滅亡ということになるといったい科学や思想はなんだったのか、豊かで便利とひきかえに人類を死に導く麻薬といってもよいのでは。環境悪化で人類の住めるスペースは日に日に少なくなって人口は増える。対策は後手後手になり万事休す。ここらで戦争を筆頭に無駄をなくし環境至上にもとづき一から経済を組み立てなければならない。いたちごっこ、水掛け論で遊んでいる暇はない。
豆知識
三菱自と電力５社、電気「軽」普及へ共同研究
三菱自動車は、東京電力や関西電力など電力会社５社と共同で、電気自動車の普及へ向けた共同研究を始めると発表した。三菱自は平成22年にも軽自動車をベースにした電気自動車を発売する計画。ガソリンスタンドに代わる急速充電設備の整備で電力会社の協力を取り付け、市場販売一番乗りを目指す。
★ワンポイント解説
電気自動車は電池の電力でモーターを回し、走行中に排ガスを出さないクリーンエネルギー車。水素と酸素の化学反応で電力を取り出す燃料電池車に比べるとパワーが小さいため、自動車メーカー各社は軽などコンパクトカーでの実用化を検討している。
三菱自は11月に東電と中国電力、来年１月に九州電力に研究車両を提供し、急速充電設備などについて共同研究を開始。来秋には関電と北陸電力にも実証走行用の車両を提供し、実用化へ向けたデータを収集する。
三菱自は同日、軽自動車「ｉ（アイ）」をベースにした研究車「ｉＭｉＥＶ（アイミーヴ）」を公開した。現在の急速充電システムを使えば20分で80％の充電ができ、１回の充電で130キロ走るという。燃費もよく、ガソリン（１リットル＝130円換算）と比較すると、昼間の電力料金で４分の１、深夜なら13分の１で済む。「早期のコストダウンを実現し、市販計画を前倒ししたい」（相川哲郎常務）考えだ。
資料：10/12 産経新聞東京朝刊
（文責：編集部 立山、板谷）（エコロジーシンフォニー2006年10/16）
ビスフェノールA、大脳皮質形成にも影響
プラスチックの原料で環境ホルモンと指摘されている「ビスフェノールA（BPA）」がマウスの脳の形成に影響を与えることを、京都府立医大の伏木信次教授（神経病理学）の研究グループが突き止め、16日発表した。
環境ホルモンは、動物実験で性差が消失するなどの生殖器への影響が明らかになっているが、脳の形成に影響していることが分かったのは初めて。伏木教授は「人間のADHD（発達障害）も、環境ホルモンと関係している可能性がある」と話し、生まれたマウスの行動について今後、研究を進める。
伏木教授らは、妊娠したマウスにごく微量のBPAを投与し、胎児への影響を調べた。その結果、胎児の脳の中枢で作られた神経細胞が大脳皮質に伸びていく速度が、通常より速いことを発見した。
伏木教授は「神経細胞はある時期に特定の役割が決まるもので、伸びるのが速いと、神経ネットワークの形成過程が乱れる可能性がある」と指摘。飲料缶の内装に含まれているケースもあり「微量でも、BPAの摂取には注意が必要」と話している。
BPAは、CDや家電製品などに用いられるプラスチック「ポリカーボネート」の原料の一つ。
資料：8/3 産経新聞大阪朝刊
（文責：編集部 立山、原田）（エコロジーシンフォニー2006年8/7
1990〜95年の間の熱帯林消失、日本列島の1/3に相当
国連食糧農業機関（ＦＡＯ）によると、1990〜95年の間に熱帯地域の森林は、年間で日本列島全体の1/3に当たる1260万ヘクタールも消失した。近年、このペースは鈍くなっているとはいえ、依然として熱帯林の破壊は深刻で、環境保護団体によると、実際に減少した熱帯林の面積はもっと大きいという。
ＦＡＯによると、大規模な焼き畑や過剰な放牧などと並んで、商業目的の乱伐も熱帯林破壊の大きな要因の１つだという。先進国の丸太の消費量は減少傾向にあるが、発展途上国の消費量が急増しており、この傾向は今後も続くとみられている。
熱帯林を国内に持つ発展途上国には、持続可能な林業経営の実現のため、先進国からの技術や資金の援助を求める声が強まっている。
＜大きい日本の責任＞
日本は、国土の67％が森林という先進国の中では有数の森林国でありながら、木材輸入量は8700万立方メートル（97年）と、世界最大の輸入国になっている。
地球温暖化対策や生物多様性の保全、砂漠化防止などについては、国際条約が採択されるなど徐々に対策が進んでいるが、森林保全に関する国際的取り組みは遅れがち。持続可能な森林を一刻も早く実現するために日本の責任は大きいといえる。
＜ＩＴＴＯの目標も未達成＞
また、熱帯林産木材の貿易関連諸国が加盟する国際熱帯木材機関（ＩＴＴＯ）が、破壊の進む熱帯林を守るために10年前に定めた「2000年中に環境に配慮した森林からの産品だけを扱うことにする」という目標を達成できなかった、とする見解をまとめていたことがわかっている。
ＩＴＴＯは、今後の具体的な目標達成年限の設定も断念。環境保護団体は、「達成時期の明記を放棄したのは大きな後退」と批判しており、各地で続く熱帯林の破壊的な伐採への国際的な対応の不十分さが明らかになった形。
先進国の資金や技術援助の不十分さも一因とされ、世界最大の木材輸入国としてＩＴＴＯ本部を誘致した日本への風当たりも強まりそう。
ＩＴＴＯは、森林破壊につながらない「持続可能な熱帯林の利用」を図る目的で1986年に設立。90年に「2000年までに、すべての熱帯の木材と木材製品の輸出を、持続可能な経営がされている森林からのものにする」との目標を定めていた。
目標の達成年次である今年の２回の理事会で、専門家による報告書などを基に、各国の目標達成状況を検討。その結果、ガーナやカメルーンなど６つの国の一部の森林で目標に沿った動きが出てきたものの、人材や資金の不足からほとんどの国で目標が達成されていないとの結論に達した。
このためＩＴＴＯは11月初めの理事会で「できる限り早い時期に達成することを目指す」ことを決議。「2000年目標」という名称は「目標2000」と変えることになった。
（参考資料：12月18日付 共同通信ニュース速報)
（文責：編集部 立山裕二、小松） （エコロジーシンフォニー2000年12/25)
エーロゾルの「日傘効果」で地球温暖化が抑えられている
工場や焼き畑など人間活動で放出されるエーロゾル（浮遊微粒子） が太陽光をさえぎる「日傘効果」によって、地球温暖化が半分から３分の１ほどに抑えられていると東京大学などの研究グループは地球観測衛星のデータをもとに推定した結果を発表した。これまで研究者間でばらついていた日傘効果による影響を本格的に研究したもので、温暖化予測の精度を上げることができそうだ。現在、作成中のIPCC（気候変動に関する政府間パネル）の第３次報告書にもこの結果が盛り込まれる見込み。
エーロゾルは太陽光を乱反射したり、雲の粒を作るタネとなったりして、地表への日射を遮る効果がある物質。人間活動によるエーロゾルは小さな雲粒をつくり、このような粒からなる雲は光を反射しやすいので、日傘効果が大きくなる。砂煙など自然現象でもエーロゾルができるが、粒が人工物より大きく、日傘効果は小さくなる。東大気候システム研究センターの中島映至教授（大気物理学）らのグループは、人工衛星によるエーロゾルや雲粒の観測データを調べ、アジア・欧米の工業活動の盛んな地域で発生するエーロゾルが、雲の性質を広い範囲で変えている現象を見つけた。産業革命以降の人間活動によるエーロゾルの日傘効果を計算したところ、気温を0.35〜0.9度ほど下げる効果があることがわかった。日傘効果はこれまでの温暖化予測でも考慮されているが、研究者によって数値に大きなばらつきがあった。
同グループは13日から航空機などを使い、アジア地域の影響を観測できる奄美大島周辺で雲粒やエーロゾルの状態を直接調べ、今回の解析結果を検証する。中島教授は「温暖化を予測する上でこれまで一番わかっていなかった部分にメスが入った」と話している。
（参考資料：12月6日付 朝日新聞ニュース速報)
（文責：編集部 立山裕二） （エコロジーシンフォニー2000年12/11)
もしも人為起源を全く考慮しないで、太陽エネルギーの変動と大規模火山噴火の影響だけを考慮すると、１９７０年以降は、本来なら温度が下がっているはずだという計算結果になるとのことです。
- 2006/10/28(土) 09:51:40|
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