宝の山仕事について

仕事について

図書館から借りて「自然と労働」という内山節さんの著書を読みました。現代社会において1番大切なことが書いてあります。この著書の中に象徴的なことがかいてありました。「現在の労働は人間にとって最果ての光景になりつつある。」という一文ですが個がはいりこむ余地が全くない仕事が増えていて仕事に意義を見出せないことが現在一番重要な問題ではないかということです。このことが現代社会のひずみに直結しています。大量生産、大量廃棄、環境が悪くなっても大量に高品質なものができればそれでいい、・・・個人的に自分にできることはない、今の生活を維持していくことだけで精一杯誰が政治家になっても同じ、・・・このようになってくるのではないでしょうか。今時間的に余裕がなくても個人的にできることは再生可能、あるいは少しのエネルギーで再生したものを買うこと、地元のものを使うこと、選挙で自分がよいと判断した人に入れること、自分でできることは自分でしてみることだと思います。安易な方向を向くと腐った大資本の思う壺、探せば必ずあると思います。腐った流れを断ち切らなければ変わりません。

昼に春来の「てっぺん」(そばやさん)に食べに行きました。

地元の方が働いています。つなぎなしの10割りそばがうりです。この時期は干し柿、かきもち、おはぎなども販売しています。

豆知識

「アジア環境技術推進機構」

浪費のない持続的アジア社会 : 物から価値へ

巨大な日本の物流
　（図省略) は日本の物流である。これには「隠れたフロー」、つまり日本に輸入される物資が資源国で作られる過程で発生する物流、及び国内での土木工事、鉱山で発生する捨て石、鉱さいなどが含まれる。
　これらを総合すると日本の物流は５７億トンの規模となり、通常の｢見える物流｣、約２０億トンの二倍にもなる。従ってこれらをすべて循環、リサイクルしない限りゼロエミッションとは言えないが、これを文字通り完全に実行するとすれば、必要エネルギーは膨大なものとなろう。
　これは到底不可能で、発想を根底から変えなければならないが、それにはまず過剰生産、浪費を止めることである。しかし、現代人にはこれが本当に難しいのである。今は日本は不況である、国、企業は国民に｢もっと浪費を｣と呼びかけるが一向に物は売れない。その理由も簡単、大方の国民にとって本当に欲しい物はもう無いからである。

「浪費しない、もったいない」の復権
　これからは「浪費、成長型の２０世紀｣の逆を行くことが求められる。そして｢集中から分散｣、「小さいことは美しい｣、「効率より自然を重視｣、「量より質」、「無限の成長を望まない｣、「物より価値｣、｢多様な民族性の尊重｣、「伝統的な知恵の尊重｣、などなど、今までの常識を見直す時が来たのである。

見直そうアジアの戦略
　人口１３億の隣国、中国ではいま大量型社会へと邁進している。世界の工場と言われる咋今だが、反面エネルギー需要も急増し環境破壊も進んでいる。この傾向は他のアジア諸国でも同様で、根底を流れる効率最優先、成長指向が様々な歪みを生む結果となっている。
　アメリカ主導の市場至上のグローバル化が｢勝者が全てを取る剥き出ししの競争原理」を世界に輸出しつつある。競争は正義であると言うが、それも行きすぎると人心を荒廃させ、社会から自然環境、資源枯渇などを顧みる余裕を奪う結果となる。環境技術ですら拝金主義に翻弄され、次々と出される新技術はかえって全体の環境負荷を増大させることになる。
　このような理由から、２１世紀に入って科学技術のあり方そのものが問われ始め、新文明論が盛んだが、まだ余裕のある日本は「アジアを率先する立場」にあると考えたい。

「物より心｣変わりつつある国民の意識
　世界には「物余り｣がある反面、最低限の生活すらままならない人々が大勢いる。古くからの富の配分格差の問題だが、これが２０世紀後半になって更に拡大され、世界社会の不安定要因となって来た。最も富める国、アメリカ主導のＷＴＯへの反発も激しくなった。地域民族の尊重、地域文化の多様性の保存、人間と自然との共存などは２１世紀の地球規模での人類テーマとなった。
　一方　“Think globally, Act locally”　という言葉もある。すぐできることから始めたいものである。

文明、第三の転換期
　文明は、不連続な転換によって大きく変わるものである。第一の文明転換期とは、人類が農耕に定着した時である。第二が産業革命で人類は化石燃料、石炭を使うことによって、それまでの森を燃料とする慢性的エネルギー不足から開放された。これは、更に便利な石油時代へと引き継がれたのである。
　その後、石油文明は爛熟したと言えるほど発展したが、安く豊富な石油にも陰りが見え始めた。この石油依存型社会を根底から変える、便利なものから不便なものへの変換は一朝一夕ではできることではない。相当の年月を要するものである。
　繰り返すが、日本のエネルギー基盤は先進国中、特に脆弱なのである。従ってどの国より早い｢戦略の転換｣が求められる。｢持続可能な発展｣ではない、｢生き残りの戦略」である。

もう一つ、｢第三の経済学｣
　有限資源観に立つ新しい経済学が必要である。それはいま主流の経済学が、「地球資源の有限性｣を考慮しないからだ。歴史的には１００年以上も前、イギリスに石炭資源の枯渇を気にする｢もう一つの経済学｣が誕生していた。１８６５年、イギリスの経済学者Ｗ．Ｓ．ジェボンズ（１８３５～１８８２）は「石炭問題｣と題する書を出している。当時、イギリスの炭鉱の採炭深度が次第に深くなり、１９世紀末には石炭が枯渇すると心配されたからである。
　その頃主流の二つの経済学、資本主義、マルクス主義経済学は共に地球資源の有限性を考慮することがなかった。その意味で、ジェボンズの経済学とその流れを｢第三の経済学｣、あるいは｢もう一つの経済学｣などと呼ぶようである。しかし、この先駆的な発想も、その後２０世紀の豊富な石油時代の到来と共に忘れ去られた。

有限地球観とエントロピー
　１９７２年、第一次石油危機が訪れた。人々は改めて地球資源、特に石油の有限性に気付いたのである。難解なニコラス・ジョージェスク＝レーゲンによる、「エントロピー法則と経済過程｣と題する書が出たのは１９７１年のことである。その理念は、「人間活動は常にエントロピーを増大させる｣、｢そのプロセスは非可逆的」というものである。
　(図左）がその思想の要で、二行、三行目がそれぞれ熱力学の第一、第二法則に相当する。特に第二法則「エントロピーは常に増大する｣は、自然科学上の根源的な原理で、これによると｢人は自然の悠久なエントロピー増大過程にある、小さな陽炎のような存在｣と言うことになる。