今日はかなり降りました。
これにガラスウッドコートを塗って完成です。
指輪を作っていると近所の(といっても2kmぐらいはなれていますが)Nさんがこられて背負いタイプの草刈り機の調子が悪いということでみてみたらエアフィルターが溶けかかっていて、プラグの付け根もとれかかっていたので月曜日に組合にいって部品を買ってきて取り付ける予定です。
買ってから一度もエアフィルターを掃除したことがないといわれていました。よくいままで使えてたものだなぁと感心しました。修理屋じゃないんだけどなぁ。
豆知識
「エコロジーシンフォニー」から
国交省、「省エネ回収促進税制」創設へ
国土交通省は、断熱工事などによって一般住宅の省エネ化を加速するため、税制面から後押しする「省エネ改修促進税制」の創設を目指す方針を固めた。京都議定書の定めた温室効果ガス削減目標の達成に向けて、家庭部門における二酸化炭素排出削減を目指す狙いだ。
具体的には、住宅で改修工事を行ったさい、改修費に応じて一定額を数年間、所得税額から控除するほか、固定資産税も減額する方向で検討を進めている。適用対象としては、外壁に断熱材を張るといった断熱性能を高める断熱工事、室内の気密性を向上させる二重サッシ、高断熱複層ガラス（エコガラス）などへの交換を想定している。
1級建築士による断熱材使用の証明書を各自治体に提出することが条件で、平成20（2008）年度の税制改正要望に盛り込む見通しだ。住宅の改修促進にからむ優遇税制では、すでに耐震改修促進税制、バリアフリー改修促進税制が創設されている。いずれも、減税措置は所得税と固定資産税が対象となっている。
来年の通常国会で予定される省エネ法改正によって、現在は断熱・気密性に適用される省エネ基準が暖冷房や換気、照明機器にまで拡大すれば、減税の適用対象はさらに広がる可能性もある。京都議定書は日本に対し、来年から2012（平成24）年までの期間に二酸化炭素を含む温室効果ガスの排出量を1990（平成2）年比で6％削減することを義務づけている。
しかし、2005（平成17）年度は8.1％増と排出量は過去最高を記録。とりわけ、家庭部門は前年度比37.4％増と大きく伸びている。このため国交省では、家庭部門の省エネ対策が急務と判断、「何らかの優遇策が必要だ」（住宅局）として、新たな優遇税制の導入を図ることにした。
資料：7/5 産経新聞大阪朝刊
（文責：編集部 立山、原田）（エコロジーシンフォニー2007年7/9）
- 2007/07/15(日) 21:12:42|
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